当社では、アジア各国のパワーブロガーやYoutuberの等のインフルエンサー(*1)のデーターベースを数多く保有しています。
目的・分野に応じたインフルエンサーを選抜し、ターゲット市場(国)に特化した広報・販促・集客をお手伝いします。
体験取材による外国人目線でよりリアルなコンテンツを作成することが可能です。
知名度の高いインフルエンサーを招請し、実体験を通じて信頼性あるリアルなインバウンド情報をインフルエンサーの所有するSNSに加え、現地のテレビ、Webサイト、雑誌にて発信することが可能です。
【当社契約インフルエンサー・メディアの一例】
国・地域 | インフルエンサー | 各種メディア |
---|---|---|
台湾 | 10名 | 5社 |
香港 | 5名 | 3社 |
タイ | 15名 | 7社 |
ベトナム | 6名 | 6社 |
フィリピン | 9名 | 8社 |
マレーシア | 5名 | 5社 |
インドネシア | 5名 | 5社 |
シンガポール | 3名 | 3社 |
*1:インフルエンサーとは?
インフルエンサー (英: influencer)は、世間に与える影響力が大きい行動を行う人物のこと。その様な人物の発信する情報を企業が活用して宣伝することをインフルエンサー・マーケティングと呼んでいる。
英語で”influencer”は、「影響者」を意味している。
ブログ利用者が急増した2007年頃から頻繁に使用される言葉になった。ブログ利用者の中には数千〜数万の読者を持つカリスマブロガーなどと呼ばれる人物が現れ、その人物が発信した情報が数十万人単位に広まり、大きな宣伝効果を持つようになった。そのことが、購買行動に影響を与えるようになった。2010年頃には、企業側がインフルエンサーを活用した宣伝、インフルエンサー・マーケティングに取り組むようになっていった。
インフルエンサー・マーケティングが成立した背景には、ジャーナリストのマルコム・グラッドウェルが2002年に発表した『急に売れ始めるにはワケがある ネットワーク理論が明らかにする口コミの法則』がベストセラーになったこともあって、広告よりも口コミの方が顧客獲得単価が高いという認識が産業界に広まったことがある。しかし、インフルエンサーはあくまで個人に過ぎず、その言動をスポンサーがコントロールするようなことができない。そのため、インフルエンサーの不適切な言動によって製品のイメージに傷がつくこともあり、マーケティング手法としては諸刃の剣になりうる。また、インフルエンサーとメーカーとの関係によってはステルスマーケティングとの線引きが難しいケースがあり、政府機関による規制の対象となりうる。
引用元:wikipedia